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投稿者:ybtm@rrp

LIFULL HOME’S PRESS時事解説に寄稿しました

LIFULL HOME’S PRESS時事解説には、これまでも何度か寄稿させていただいたことがあります。これまでに寄稿した記事は
 ・10%に引上げ予定の消費税。発表された住宅購入支援策の効果は (2019.03)
 ・太陽光発電の固定価格買取期間が順次満了。再生可能エネルギーの未来は? (2019.08)
 ・「不動産OMO」オンラインとオフラインを融合した新たなビジネス戦略はコロナ禍で進捗するか (2021.05)
といったテーマでした

「LIFULL HOME’S PRESS時事解説 」の記事一覧はこちら→

今回のご依頼は、昨年来、住宅建設産業でホットな話題となっていた「ウッドショック」についてです。編集部からの「サプライチェーンの脆弱性が原因の構造的問題」という前提のもと、この影響はいつころまで続くのか、長期的に見て国内の住宅市場にどのような影響を及ぼすのか、について自身の考えるところについて書きました。

今回の寄稿した記事が載った「時事解説」はこちらです→


ウッドショックはいつ収まるのか? 住宅価格への影響は? 木材価格高騰の直接原因と根本原因~時事解説

https://www.homes.co.jp/cont/press/opinion/opinion_00268/

投稿者:ybtm@rrp

水インフラマネジメント大学で講義をしました

2021年10月6日に開催された水インフラマネジメント大学(以下、水マネ大学)で矢部が講義を行いました。

水マネ大学は、「水を還す」から経済・社会・地域を良くすることを目指して設立された一般社団法人Water-n(ウォータン)によって運営されているプライベートセミナーで、水インフラ産業に関わる人たちが異業種と融合する接点を創出する機会となっています。
水インフラ産業界が直面する課題やニーズに対応すべく、異業種、異分野の視点・情報を取り入れた講義が半年に渡りテーマアップされています。

今回、2021年10月6日の講義会では、80分間の講義を2回と40分ほどの質疑応答を担当しました。下期の水マネ大学にエントリーされているのは50名ほどの水インフラ産業に従事されている方々で、当日も40名ほどの皆様にお聞きいただきました。ありがとうございました。

当日は「新・建設業」という考え方を主題に、PPPの最新情報や他産業と水インフラ産業のバリューチェーンを比較しながら、モノを造ることだけを換金価値にしない産業のあり方として「建設業 as aService」という視点でこれからの自産業を考えては?というお話をしました。

投稿者:ybtm@rrp

住宅における良好な温熱環境実現推進フォーラム 第3回全体会議に委員として参加しました

2021年10月5日、「住宅における良好な温熱環境実現推進フォーラム(事務局:一般財団法人ベターリビングサステナブル居住研究センター)」の第3回全体会議が開かれ、フォーラムの委員として「リアル」参加してきました。


このフォーラムは、健康な暮らしを支える住宅の良好な温熱環境を実現するために、住宅関連事業者・団体による良好な温熱環境を持つ住宅普及のための取組みを促す、また消費者に対する啓発取り組み、国等による住宅施策等への反映に向けた検討・提案を実施するものです。

(参考)住宅における良好な温熱環境実現推進フォーラム 実施計画書 概要

このフォーラムには錚々たる学識委員の皆様、住宅産業に関わる幅広い参加団体の皆様が集っていますが、RRP 矢部はフォーラム発足時から大変僭越ながら普及啓発部会長として参加させていただいてきました。

第3回全体会議では、部会としての昨年度の取り組み(事業者の学習、事業者から消費者への情報提供支援のツール等の整備)などの報告がされました。

RRPの事業領域である建設・不動産事業者の「事業の持続可能性」を高める一つの機会・手段として、住宅の良好な温熱環境の実現に貢献できる事業者となること、その考えを具体的な事業活動で実践することが大事だと思います。引き続きフォーラムの活動への参加はもちろん、派生する啓発活動にも積極的に取り組んでいきたいと思います。

投稿者:ybtm@rrp

クラフトバンク総研フェローに就任しました

2021年9月1日、RRP LLC. 矢部は、クラフトバンク株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:韓 英志)の社内シンクタンクであるクラフトバンク総研フェローに就任させていただきました。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000080019.html

クラフトバンク総研は、工事受発注プラットフォーム「CraftBank(クラフトバンク)」が蓄積したデータベースを活用した調査・研究を通じて、生産性向上、デジタル化の推進など建設業界全体の発展に貢献することを目的に2019年12月に設立されました。

建設・不動産業は、所在する地域や地域住民にとって不可欠な存在です。人々の暮らしに欠かせない住宅や様々な施設の維持管理、更新、新設、利用チャンスの拡大などを支える重要な「地域の基幹産業」です。
このシンクタンクとの活動を通じて、建設・不動産業の持続可能性向上と発展に貢献してまいります。