投稿者:ybtm@rrp
当社代表の矢部が、新建新聞社が2022年7月4日に発売した新建ハウジングムック『工務店のための危機突破読本2022』にコメントを寄稿しました。
同ムック本の企画、「キーパーソン33人による危機突破のための緊急提言」に識者のひとりとしてコメントを寄せました。
「資源価格の高騰や購買力の停滞など、工務店が直面する危機的な状況が続くなか、家づくりと家守りを担う地域工務店は絶対に生き残らなければならない。」という、このムック本に込められた発売元の価値観、考え方には強く共感するところがあります。引き続き、このような業界に向けての発信を続けてまいります。
投稿者:ybtm@rrp
先日（2022.3.7）、LIFULL HOME’S PRESS時事解説「2022年度から縮小される住宅ローン減税。住宅市場への影響は？ ～ 時事解説」において、「住宅ローン減税制度の来年度からの”縮小”は、住宅市場にどのような影響を与えることが想定されるのか、また2022年度以降は住宅購入、買い替えなどをどのように考えればいいか」という問いに対する意見を寄稿いたしました。
先日の記事→
https://www.homes.co.jp/cont/press/opinion/opinion_00280/
今回は「住宅産業が脱炭素社会の実現に向けて、寄与できることは何か ～ 時事解説」において、温室効果ガスの大幅削減、および2050年までに温室効果ガスの排出量と削減量が拮抗するカーボンニュートラルの実現に向け、建設業・不動産業ができることは何か。日本のエネルギー消費量の30％、木材需要の40％を占めるこれら建築物分野については、当然のことながら大規模かつ徹底的な対策が求められることになる。この命題に関して国が施策として打ち出したのは、建築物の省エネ性能の一層の向上、CO2貯蔵に寄与する建築物における木材の利用促進、既存建築ストックの長寿命化の3点に集約される。
このような施策を実施する上で課題となること、最優先すべきこと、ユーザーも含めて住宅・不動産業界が取組むべきことは何かという問いに対し、「3つの醸成・整備を阻む課題と、業界・ユーザーが取り組むべきこと」として意見を寄稿しました。
今回の記事→
https://www.homes.co.jp/cont/press/opinion/opinion_00285/
投稿者:ybtm@rrp
先日（2022.1.24)LIFULL HOME’S PRESS時事解説「2021年4月から順次強化されるアスベスト（石綿）飛散防止対策の今後～時事解説」において、「アスベストの危険性を重視した飛散防止対策は強化され続けていく。それによって今後の不動産流通市場は、果たして何らかの変化やコスト負担を強いられる可能性があるのかないのか」という問いに対する私の意見を寄稿いたしました。
先日の記事→
https://www.homes.co.jp/cont/press/opinion/opinion_00277/
今回は「2022年度から縮小される住宅ローン減税。住宅市場への影響は？ ～ 時事解説」において、「住宅ローン減税制度の来年度からの”縮小”は、住宅市場にどのような影響を与えることが想定されるのか、また2022年度以降は住宅購入、買い替えなどをどのように考えればいいか」という問いに対する意見を寄稿いたしました。
今回の記事→
https://www.homes.co.jp/cont/press/opinion/opinion_00280/
投稿者:ybtm@rrp
先日（2021.12.29）、「住宅産業においてカーボンニュートラルを実現するためにできることは何か」「極めて高いハードルを越えて、2050年にカーボンニュートラルを達成するためには、どのような経済活動、消費行動、生活をすれば良いのか」という問いに対し、「意識の醸成」「ハード整備」「ソフト整備」を同時に、継続的に積層させること、というタイトルで寄稿いたしました。
前回の記事）2050年脱炭素社会（カーボンニュートラル）の実現は果たして可能か～時事解説
https://www.homes.co.jp/cont/press/opinion/opinion_00274/
今回の寄稿テーマは、「2021年4月から順次強化されるアスベスト（石綿）飛散防止対策の今後～時事解説」です。
編集部からの「アスベストの危険性を重視した飛散防止対策は強化され続けていく。それによって今後の不動産流通市場は、果たして何らかの変化やコスト負担を強いられる可能性があるのかないのか」という問いに対して私の意見を寄稿いたしました。
今回の記事）2021年4月から順次強化されるアスベスト（石綿）飛散防止対策の今後～時事解説
投稿者:ybtm@rrp
新建ハウジングは、行列ができる工務店・設計事務所」、意識が高いトップランナーのつくり手を読者に持ち、業界の最新動向、先進的な工務店経営・取り組み事例、住まい手のニーズや市場動向などを独自アンケート調査から解説記事などが満載の業界紙です。
新春特別号の特集企画「社会から求められる工務店に―未来に向かって 」におきまして、当社 代表の矢部が工務店経営者や建築士、大工、識者など業界のトップランナーの一人としてインタビューを受け、コメントが掲載されました（掲載号の発行は1月10日です）。
当社・矢部のコメントでは「事業環境」「価値の源泉」「顧客の動向」という３つの視点で考える動向予測について答えています。
以下リンクは、同特集の紹介ニュース（1月5日配信）です。当社・矢部以外にインタビューインタビューをお受けになった多彩な実践者、識者が紹介されています。
RRPでは、引き続き様々なメディアで業界動向、市場動向について発信する機会を創ってまいりたいと思います。
本年もどうぞよろしくお願いいたします。
投稿者:ybtm@rrp
先日（2021.12.1）、「従来の資産価値重視を背景とした市街地中心部での買いが地価を支えることになるのか、それともテレワークの影響によって居住快適性や生活のゆとりを重視した地方圏および都市圏郊外エリアでの住宅購入が地価上昇の契機となるのかについて意見を聞く」という編集部からの依頼に対して、「今後の地価動向は経済活動の回復状況に従う」という記事を寄稿しました。
前回の記事）コロナ禍2度目の基準地価発表。今後の地価はどのように推移する？～時事解説
https://www.homes.co.jp/cont/press/opinion/opinion_00272/
今回の寄稿テーマは、「2050年脱炭素社会（カーボンニュートラル）の実現は果たして可能か～時事解説」です。
編集部からの「住宅産業においてカーボンニュートラルを実現するためにできることは何か」「極めて高いハードルを越えて、2050年にカーボンニュートラルを達成するためには、どのような経済活動、消費行動、生活をすれば良いのか」という問に対して、私からは「「意識の醸成」「ハード整備」「ソフト整備」を同時に、継続的に積層させること」というタイトルで書かせていただきました。
2050年脱炭素社会（カーボンニュートラル）の実現は果たして可能か～時事解説
投稿者:ybtm@rrp
先日（2021.10.18）に、昨年来、住宅建設産業でホットな話題となっていた「ウッドショック」について寄稿（以下のリンクを参照ください）をしました LIFULL HOME’S PRESS時事解説 に、新たに寄稿する機会をいただきました。
前回の記事）ウッドショックはいつ収まるのか？ 住宅価格への影響は？ 木材価格高騰の直接原因と根本原因
https://www.homes.co.jp/cont/press/opinion/opinion_00268/
今回の寄稿したテーマは、「コロナ禍2度目の基準地価発表。今後の地価はどのように推移する？」です。
編集部からは「従来の資産価値重視を背景とした市街地中心部での買いが地価を支えることになるのか、それともテレワークの影響によって居住快適性や生活のゆとりを重視した地方圏および都市圏郊外エリアでの住宅購入が地価上昇の契機となるのか、今後の地価動向について市況に詳しい専門家の意見を聞く。」ということで、私からは「今後の地価動向は経済活動の回復状況に従う」というタイトルで書かせていただきました。
コロナ禍2度目の基準地価発表。今後の地価はどのように推移する？～時事解説
投稿者:ybtm@rrp
LIFULL HOME’S PRESS時事解説には、これまでも何度か寄稿させていただいたことがあります。これまでに寄稿した記事は
・10%に引上げ予定の消費税。発表された住宅購入支援策の効果は (2019.03)
・太陽光発電の固定価格買取期間が順次満了。再生可能エネルギーの未来は？ (2019.08)
・「不動産OMO」オンラインとオフラインを融合した新たなビジネス戦略はコロナ禍で進捗するか (2021.05)
といったテーマでした
「LIFULL HOME’S PRESS時事解説 」の記事一覧はこちら→
今回のご依頼は、昨年来、住宅建設産業でホットな話題となっていた「ウッドショック」についてです。編集部からの「サプライチェーンの脆弱性が原因の構造的問題」という前提のもと、この影響はいつころまで続くのか、長期的に見て国内の住宅市場にどのような影響を及ぼすのか、について自身の考えるところについて書きました。
今回の寄稿した記事が載った「時事解説」はこちらです→
ウッドショックはいつ収まるのか？ 住宅価格への影響は？ 木材価格高騰の直接原因と根本原因～時事解説
https://www.homes.co.jp/cont/press/opinion/opinion_00268/